運動部から報道部にきているＦ記者がつぶやいた。

　「おれたちの若いころには考えられないよな。こんな大きな銀行がみんな一緒になるなんて」

　メガトン級のニュースであることは認めても「なるほどそういうことなのか」と納得できるニュースでも、「よかった、よかった」と歓迎するような明るい出来事でもない。かといって「こんなことは絶対許さん」と記者魂を揺さぶるほどの怒りもない。

　ただ漠然と「なんでこんなことができるのか」という実感のない演劇をみるような気分だったのだ。ニュースが大きすぎるのだ。

　「１９９０年代に入ってアメリカを中心にとんでもない企業統合がおきているだろ。あれが日本にも上陸したんだ。つまりアメリカでも日本でも独禁法というものがもう機能しなくなっているんだ。これってけっこう恐いんだぜ」
　「そういう解説をしてくれるとよく分かるが、どこでも書いていないな」
　「アメリカを中心に欧米で起きている考えは、市場のグローバル化だよね。国内に市場が限定されている時代だったら、その国の独禁当局が目を光らせていればよかったんだ。問題はグローバル化の時代にだれがその役割を代替するか答が出ていないうちに企業が走り出していることだと思うよ」

　その後、以上のようなやりとりが続いた。

　●巨額化する欧米のＭ＆Ａ
　１９８０年代のアメリカで始まった企業買収（Ｍ＆Ａ）がこのところ勢いを増し、グローバル経営の台風の目となっている。筆者が８０年代にＭ＆Ａ企画で取材したときでも「巨大な変革が企業社会を包み込んでいる」などと驚きを表現したが、ここ数年は件数、規模とも桁違いとなっている。

　米トラベラーズ・グループによるシティーコープの合併は７００億ドル（８兆円）、エクソンとモービルに到っては８００億ドル（９兆６０００千億円）である。

　世界のＭ＆Ａ市場をリードするゴールドマンサックスの１９９８年のアメリカでも仲介実績は７，７８５億ドル。ヨーロッパでは１，７３６億ドル。合計すると９，５００億ドルに及ぶ。実に約１２０兆円であり、日本の国家予算をはるかに上回る金額である。

　２位のモルガン・スタンレー・ディーン・ウィッターは計７，６５０億ドル、３位のメリルリンチでも６，５００億ドルの規模のＭ＆Ａをこなしたのである。Ｍ＆Ａは金融機関に巨額の手数料収入をもたらす。日本の一部の金融機関もこうした「投資銀行」を目指しているが、残念ながら実績はゼロに等しい。

　●トラストが"善"だった１００年前
　実は１００年前にも同じような事態がＪ・Ｐ・モルガンらの手によって行われていたのである。Ｊ・Ｐ・モルガンは１９世紀末からトップ銀行のひとつで、アメリカで相次いで設立された鉄道会社への投融資で財をなし、バクチ相場となりつつあったニューヨークの金融市場で企業統合を進め、「業界に秩序を回復」したことで知られる。

　ロン・チャーナウ「モルガン家」（日本経済新聞社）によると「新しい２０世紀の幕開けとともに、アメリカ史上初の大規模な企業合併の波が押し寄せてきた」のだ。

　「電話、電信、それに運搬手段の発達に促されて、地方の各市場が、地域的、全国的な一大市場に組み込まれた。（中略）企業合併の数は１８９７年の６９件から９９年には１２００件を超すにいたった」
　「大きな企業合併の波が勢いを増すにつれ、ウォール街の各一流銀行の目は鉄道から企業合同（industrial trust）へ移っていった」
　「企業合同では参加各企業の株主が、その上に設けられる持株会社の発行する企業合同証券（trust satificate）と交換に株式を信託するのが普通だった」
　「企業統合を認め、厄介な反トラスト法を発動させなかったマッキンリーは、経済界にとって都合のよい共和党大統領だった。１９０１年のＵＳスチール社の誕生は１９００年の大統領選挙における共和党の圧勝の後を受けて、政府規制が非常に緩やかだった当時の空気と切り離して考えられなかった」

　モルガンのお陰で４億８０００ドルでカーネギー製鋼の株を手放したアンドルー・カーネギーは「世界一のお金持ち」になり、鉄鋼関係者には大富豪が何十人も生まれた。

　この時代を前後して、乱売合戦が続いていた大西洋航路では２社体制が確立した。同じように巨大なアメリカンタバコが生まれ、スタンダード・オイルも石油利権を独り占めにした。いま流に言えば、世界で初めて産業界に巨大なＭ＆Ａを導入したのがＪ・Ｐ・モルガンだったのである。

　当時もちろんＭ＆Ａという言葉もなかっただろうし、反トラスト法はあっても後世われわれが教科書でならうことになる「カルテル＝悪」という発想も今ほどに強くなかった。逆に政財界には「過当競争はよくない。共倒れになる」という論調の方が強かった。

　よくいわれるように「企業は独占を目指す」という考えはそのころからある。「競争原理は弱肉強食である」という言い換えもできる。グローバル化時代を迎えて、いままた世界中で企業統合が礼賛されているが、まさに１００年前の世相と生き写しなのである。

　「モルガン家」の表現になぞらえると、１９９０年代は「新しい２１世紀を前にして、史上初の世界的な企業合併の波が押し寄せている。大きな企業合併の波が勢いを増すにつれ、ウォール街の目は製造業や流通業から金融合同へと移っていった」ことになる。 　モルガン家のことを書き続けているうちにアメリカでその後に起きた「反トラスト気運」について書く余裕がなくなった。いずれ続編として反トラストについても言及したい。

　当時、モルガン一族はロンドンにＪ・Ｓ・モルガン商会（後にモルガン・グレンフェル商会）、ニューヨークにＪ・Ｐ・モルガン商会、フィラデルフィアにデュレクセル・モルガン商会、そしてパリにモルガン・ハージェス商会の４つの会社を持っていた。

　多くの世界的な銀行は１９世紀の後半に生まれた。株式を公開せず、何人かのパートナーが最終責任を負うパートナーシップという経営形態を取った。日本にはないシステムで共同経営とでも訳せばいいのだろうか。

　モルガン父子の各地の商会もそうだった。４つの商会の関係は親会社でも子会社でもない。それぞれ独立した法人である。いまも欧米の金融機関にはこうした経営形態は色濃く残っている。クリントン政見のルービン前財務長官の前職は今はときめくゴールドマン・サックスのパートナーの一人だった。

　１００年後のいま、モルガンの各商会は株式を公開したり、Ｍ＆Ａを通じてそれぞれが違った生き方を歩んでいる。ロンドンのモルガン・グレンフェルはドイツ銀行に買収されて、ドイチェ・モルガン・グレンフェル銀行となったが、ニューヨークのＪ・Ｐ・モルガンはモルガン・ギャランティーの持ち株会社として健在であり、パリの商会はＪ・Ｐ・モルガンから投資銀行として分かれたモルガン・スタンレーの子会社となっている。

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